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清話会セミナー・イベントスケジュール

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講演セミナー
【清話会 ランチセミナー】3月22日(金)11:15‐12:45 講演 (12:45−13:30 ランチ)
会場: 中国料理「新橋亭」新館 個室
交通 JR「新橋駅」日比谷口 徒歩3分、都営三田線「内幸町」駅 徒歩2分
米FRBの利下げと日銀のゼロ金利解除がもたらすもの
講師:島 義夫
LEC会計大学院客員教授、博士(経営学)
●正会員、法人会員、セミナー会員 2,000円 (昼食付・要申込※リモート視聴は無料)(要申込)    
●会場参加 購読会員 4,000円、一般 10,000円 (税込) 
●リモート参加 (Zoom)購読会員 2,000円,一般 4,000円 (税込)
●昨年8月のリモート講演で、島氏は、「政治と経済は結びついています。新しい冷戦時代に入って、アメリカの力が相対的に衰えたことで世界のリーダー不在のまま、分断と競争が続く時代がこれから20年、30年と続くのではないか」と述べられました。

●その後、10月7日にハマスによるイスラエル攻撃が起こり、イスラエルによるガザ地区への激しい報復攻撃が始まりました。世界情勢はますます混沌化してお
SJC
【清話会SJC2024年3月例会(3月21日[木])】3月21日(木)17:00〜18:30
会場: 学士会館306号室 
交通 都営三田線/都営新宿線/東京メトロ半蔵門線「神保町」駅下車A9出口から徒歩1分 東京メトロ東西線「竹
中国古典「易経」に学ぶ人間学
講師:竹村亞希子
易経研究家、東洋文化振興会相談役
清話会会員 22,000円
一般 33,000円 (税、お食事・飲み物代込み)
「目覚ましい活躍には陰の力が必要。陽を育てるのは陰の力であり、リーダーに必要なものは『度量』であると教えてくれたのは易経です」(栗山英樹氏『超訳 易経 陰―坤為地ほか』帯の言葉)

「易経六十四卦の乾為天の卦には、龍になぞらえて、志の達成までの変化の過程が次の六段階で記されている。この六段階を『六龍(りくりゅう)』という」(竹村亞希子氏『「易経」一日一言』)

易を
お知らせ
【スローフード・セッション Vol.6】3月13日(水)18:00〜21:00
交通 東京メトロ・日比谷線/都営地下鉄・大江戸線 「六本木」駅下車 徒歩3分
◎今回は、地域ではなく、時代を超えた食を愉しむ会となります!◎
講師:高山宗東
近世史研究家、歴史考証家
講師:比嘉 康洋
ピースキッチン東京プロデューサー、料理家

清話会会員 8,500円 (ドリンク一杯付) 
一般の方  9,500円 (ドリンク一杯付) (税込み) 
※ 生クラフトビール、ワイン、お酒類、1杯500円にてセルフサービス。
〔アルコール、ソフトドリンク等持込み歓迎〕
★盪鎧瓩砲茲譴弌△つて江戸時代、鰹節は高級な食材でした。そこで、武士は他の武士のもとを訪れるとき、お土産品として鰹節を持参する習慣があったそうです。ところが、いただきものの鰹節は消費しきれなくなります。そこで「献残屋(けんざんや)」という中古品買取り商のところに持っていって買い取ってもらい、庶民は献残屋から安く鰹節を仕入れて食べるという流通と消費のサイクルができていました。
講演セミナー
【清話会リモートセミナー】2月28日(水)14:00−15:30
会場: リモート講演
世界的に重要な選挙の行方等をにらみ今後予想されること
講師:内田 稔
高千穂大学商学部准教授、(株)ALCOLAB為替アナリスト
●正会員、法人会員,セミナー会員 無料 (会員証でご入場下さいませ)
●購読会員 3,000円、一般 6,000円(税込)
■昨年後半には1ドル=140円台前半まで円高が進みましたが、今またじりじりと140円台後半に円安が進んでいます。

■そんななか日銀の植田総裁は、1月の金融政策決定会合で、大規模な金融緩和策を維持することを決めました。2%の物価安定目標が賃金の上昇を伴う形で達成される見通しが立てば金融緩和策を転換する方針ですが、引き続き、物価や賃金の動向を丁寧に見極める必要があるとの判断です。
講演セミナー
【清話会リモートセミナー】2月28日(水)14:00−15:30
会場: リモート講演
世界的に重要な選挙の行方等をにらみ今後予想されること
講師:内田 稔
高千穂大学商学部准教授、(株)ALCOLAB為替アナリスト
●正会員、法人会員、セミナー会員 無料(会員証でご入場下さいませ)
●購読会員 3,000円、一般 6,000円(税込)
■昨年後半には1ドル=140円台前半まで円高が進みましたが、今またじりじりと140円台後半に円安が進んでいます。
■そんななか日銀の植田総裁は、1月の金融政策決定会合で、大規模な金融緩和策を維持することを決めました。2%の物価安定目標が賃金の上昇を伴う形で達成される見通しが立てば金融緩和策を転換する方針ですが、引き続き、物価や賃金の動向を丁寧に見極める必要があるとの判断です。

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